結婚・マイホーム取得・子供の教育費など30代はライフイベントが満載の年代です。そこで、当記事では30代でかかる一般的なライフイベントにかかる費用を分析していきたいと思います。備えあれば、憂いなし。先にライフイベントにかかる費用を理解して、うまく貯蓄していきましょう！

30代のライフイベントは何があるの？

参考：金融庁公式HP
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/knowledge/basic/index.html

上記は金融庁の資料です。30代にかかわるライフイベントとしては以下のことが考えられます。

・結婚
・マイホームの取得
・出産
・教育資金
・老後資金

特に30代では人生の3大資金といわれているマイホームの取得・教育資金・老後資金の中のマイホームの取得と教育資金が重なるため、なかなか貯蓄まで手が回りにくい世代といえます。

30代のライフイベントにかかる費用

では実際にライフイベントにかかる費用がどのくらいかかるものなのでしょうか？ここでは日本FP協会の「主なライフイベントにかかる費用の目安」＊を使ってライフイベントにかかる費用を分析していきたいと思います。

＊参考：日本FP協会HP「主なライフイベントにかかる費用の目安」
https://www.jafp.or.jp/know/lifeplan/indication/

結婚

結納・婚約・新婚旅行までにかかった費用総額は平均で470万円になっています。結婚にかかる費用は「ピンキリ」です。例えば、二人で婚姻届けを出しに行くだけであれば費用は「ゼロ」です。平均金額にこだわらず、自分たちの収入や貯金に見合った金額で費用を算出するようにしましょう。

出産費用

入院料・室料差額・分娩料・検査・薬剤料・処置などを含んだ出産費用の平均金額は49万円になっています。
出産費用は細かい点はお住まいの自治体により異なりますが、個人で持ち出しができるケースはあまりないといえます。14回分の妊婦検診の補助券が支給されるほか、出産育児一時金として42万円が支給されるからです。ですから、実質的に収支は黒字になることが一般的です。
また、会社員の女性が出産する場合上記の他にも出産手当金や育児休業給付金が支給されます。

教育費

子ども1人当たりの総額（幼稚園から高校まで公立、大学のみ私立の場合）は969万円になっています。子供1人でおよそ1,000万円は「高い」と感じるかもしれません。しかし、教育費も自治体からの援助金が支給されます。0歳～3歳未満の時は月額15,000円、3歳から中学卒業までは月額10,000円が支給されます。
単純に計算すると15,000×3年間×12か月＝540,000円、10,000×12年間×12か月＝1,440,000円合計すると198万円（誕生日により異なります）は支給されることになります。
また、今後は幼稚園教育が無償化になるため、教育費の総額も減ると考えられます。

マイホーム

住宅の平均購入価格は建売住宅で約3,340万円、マンションは約4,270万円になっています。マイホームの取得費用は住んでいる立地によって大きく取得金額が異なってきます。田舎の建売住宅の場合平均金額の半額で買うことができる物件も多く存在します。
また、新築住宅を購入するのか、中古住宅を購入するのかでも、大きく費用が異なります。

老後の生活費

高齢夫婦無職世帯の支出額は月額およそ27万円になっています。60歳定年で90歳まで生活費がかかるとすると、総額9,720万円かかる計算になります。
通常は老後資金として年金が支給されます。厚生年金（夫）・国民年金（妻）の平均支給額は222,327円ですので、およそ5万円の「持ち出し」が発生していることになります。60歳定年で90歳まで生存すると仮定した場合の「持ち出し」総額は1,800万円になります。老後資金はこの金額を目安に貯蓄するとよいでしょう。

30代に必要な貯蓄額は？～オススメ貯蓄プラン付き

前述してきたライフイベントにかかる費用から、実際に30代で貯めなければいけない貯蓄額はどのくらいなのかを考えていきましょう。

結婚

未婚の場合、今から結婚に関する費用が必要になります。平均金額である470万円の半分である235万円は貯蓄しておきたいものです。

≪オススメ結婚費用積立プラン≫

参考：野村証券「みらい電卓」
https://www.nomura.co.jp/learn/simulation/

毎月5万円を年率24%（トルコ金利）で3年間運用した場合、総払込額180万円で250万円を受け取ることができます。ボーナスを併用した場合、更に短期間で結婚資金を貯蓄することも可能です。

マイホームの取得費用
マイホームの取得費用は一般的に住宅ローンで賄います。住宅ローンを利用したほうが税制でも優遇されるからです。しかし、頭金が全くいらないのかといったら、それは話が別になります。住宅を購入する場合、土地建物の代金の他に下記の費用がかかります。

≪住宅を購入する際に発生する諸費用≫
・手付金
・仲介手数料
・印紙税
・不動産取得税
・登記費用
・住宅ローンに関する事務取扱手数料
・保証・保証事務取扱手数料・団体信用保険料

特に高額なのは手付金になります。手付金は物件価格の5％〜10%程度とかなり高額になっています。ですから、住宅をフルローンで購入するとしても、10%程度の現金が必要になります。住宅の平均購入価格は約3,340万円ですので、最低限340万円ほどは貯蓄していく必要があります。

≪オススメ住宅費積み立てプラン≫

参考：野村証券「みらい電卓」
https://www.nomura.co.jp/learn/simulation/

上記は毎月3万円を8年間3％（現在のドルの金利）で運用した場合のシミュレーションです。総支払金額が288万円で受取金額が324万円になります。

教育費

子供一人当たりおよそ1,000万円ほど必要といわれていますが、多くは大学の進学費用になります。ですから、子どもが高校生までに進学資金を貯蓄していくようにしましょう。

≪オススメ教育費積み立てプラン≫

参考：金融庁HP
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/moneyplan_sim/index.html

上記は毎月3万円を18年間3％（現在のドルの金利）で運用した場合のシュミレーションです。総支払金額が648万円で受取金額が8,578,210円になります。これで学費はほぼカバーすることができる金額になります。
月3万円というと「キツイ」と感じる方も多いと思われますが、月10,000円は児童手当で賄うことができるので、実際の自己負担額はかなり少なくて済みます。
また3％は現在のドル金利で計算しています。今後ドルは利上げが進むと想定されていますので、実際はさらに払込額が少なくなる可能性があります。

老後資金

30代は結婚・子育て・マイホーム取得と多くのライフベントがあります。老後資金は子育てが一段落してからでも間に合いますので、優先事項に貯蓄を割り振っていきましょう。

まとめ

いかがでしたか？ライフプランにかかる費用と必要貯蓄額がご理解いただけたかと思います。一気にお金を用意するのではなく、将来に発生する必要な資金は長期計画でしっかりと貯蓄していきましょう。